掃除機は家電リサイクル法の対象外｜自治体・販売店・宅配回収の選び方

掃除機は、家電リサイクル法で販売店による回収の仕組みが定められた四品目には含まれません。だからといって一般ごみへ自由に出せるわけでも、家電販売店が無料で引き取る義務があるわけでもありません。

家電リサイクル法の四品目と掃除機を分ける

掃除機を処分するために家電リサイクル券を購入する、という全国共通の手続きはありません。自治体の家庭ごみ、小型家電回収、販売店の任意サービス、認定事業者などの条件を比べます。

小型家電リサイクル法には幅広い電気・電子機器が含まれますが、実際の回収品目、回収箱の投入口寸法、持込拠点、料金は自治体によって異なります。

「小型家電の対象品目だから、どの回収箱にも掃除機を入れられる」とは判断できません。長いスティック型は投入口に入らず、電池の状態によって回収箱を利用できない場合もあります。

どれが常に優れているという順番はありません。本体の大きさ、運搬手段、電池状態、料金、受付日を並べて選びます。

販売店が掃除機や小型家電を回収していても、それは店舗独自または提携事業者によるサービスの場合があります。全店舗共通とは限らず、買い替え時だけ、対象地域だけ、有料、指定箱に入る物だけといった条件が付くことがあります。

過去の下取りキャンペーンを恒久的な処分方法として掲載しません。検索結果に終了済みの企画が残っていることがあるため、実施期間と申込日を確認します。料金も改定されるため、古い金額を基準に持ち込まないでください。

エディオンは店舗での小型家電回収について、店舗によって扱いが異なるため事前確認を案内しています。ビックカメラにも小型家電や宅配回収の条件がありますが、対象地域、料金、電池状態などを申込時点で確認します。

正常な着脱式電池は、端子を絶縁し、JBRC会員企業製か、対象電池か、協力店が受け付けているかを確認します。一方、膨張・破損・水濡れした電池や、電池を外せない掃除機本体は、通常の電池回収箱へ入れないでください。

電池が外れない場合は、本体を分解せず回収先を探す方法を使います。自治体が内蔵電池製品を本体ごと回収している場合もあります。

回収先比較メモ

無料でも遠方まで車で運ぶ必要がある方法と、料金はかかっても自宅から発送できる方法では負担が違います。異常電池がある製品は、宅配便で送ってよいと自己判断せず、回収先の指示を受けます。

会社、店舗、作業場など事業活動で使った掃除機は、家庭用モデルであっても家庭ごみの収集へ出せない場合があります。自治体の事業系廃棄物担当または許可業者へ確認します。

製品の型式が家庭用かどうかだけでなく、どこで、どのように使われた物かを回収先へ伝えます。家庭用ごみの持込窓口へ事業所名で持ち込んでよいとは判断しません。

自治体の区分から調べる場合は、粗大ごみ・不燃ごみの調べ方を利用できます。候補を比較したら、コードレス掃除機を捨てる前の確認票へ決定した回収先を書き込みます。

交換部品が見つからず処分を考えている場合は、掃除機の部品が在庫切れ・取扱終了になったときの確認で、修理窓口や後継品を調べる余地が残っていないか確かめられます。